Pictet Market Talk | ピクテ・ジャパン株式会社
AI株に迫る 中間選挙という名の「逆風」＜糸島孝俊 × 吉崎 達彦＞｜Pictet Market Lounge 2026.10.1
(00:00) AI株に迫る 中間選挙という名の「逆風」(01:21) 米中首脳会談「シーズン2」を評価(03:47) 関税休戦2カ月延長は背水の陣か(06:23) 実は封鎖されていないホルムズ海峡(08:55) 思惑が外れ、焦り始めたイラン(10:50) ホワイトハウスが否定する武器弾薬不足(13:16) 米中間選挙、テキサス陥落の危機？(15:50) ブルーウェーブではなく「ブルー津波」も？(17:36) 反AI・データセンターが中間選挙の争点に(20:05) 上院53対47、カナダ関税が逆風(22:42) 投票率50%超えが勝敗の分岐点か(25:18) 中間選挙はAI株の死角か？(26:42) 日本の長期金利3%の評価(29:24) 日銀利上げによる円高は限定的か(31:36) 「高金利ニューノーマル時代」に求められる投資戦略の再考(33:52) AIデータセンター打撃に備え分散を 今回の「Pictet Market Lounge（ピクテ・マーケット・ラウンジ）」では、双日総合研究所シニアフェローの吉崎達彦氏をお迎えし、ピクテ・ジャパンのシニア・ストラテジスト糸島孝俊とともに、AI株の逆風になりかねない米中間選挙をテーマにお話しします。米中首脳会談「シーズン2」の評価や関税休戦の延長、ホルムズ海峡やイランをめぐる中東情勢についても掘り下げます。 後半では、テキサス州の動向や「ブルー津波」の可能性、反AI・データセンターが選挙の争点になりつつある背景を読み解きます。あわせて、日本の長期金利3%の評価や日銀の利上げと円相場の見通し、「高金利ニューノーマル時代」の投資戦略と分散投資の考え方もお届けします。ぜひ最後までお聴きください。 糸島 孝俊 ピクテ・ジャパン株式会社 シニア・ストラテジスト証券系シンクタンクの企業調査アナリストを経て、日系大手運用会社にて投資顧問や投資信託の資金を国内株式中心に運用。その後、ヘッジファンドや独立系運用会社でもアクティブ・ファンドマネージャーとして従事。運用経験通算21年。最優秀ファンド賞３回・優秀ファンド賞２回の受賞歴を誇る日本株式ファンドの運用経験を持つ。ピクテでは、ストラテジストとして得意とする国内株式を中心に主要国株式までカバー。日経CNBC「昼エクスプレス」はレギュラーとして隔週月曜日を担当。テレビ東京「Newsモーニングサテライト」、BSテレビ東京「NIKKEI NEWS NEXT」やストックボイス等にも月一回出演中。東洋経済オンラインでは月一回寄稿を配信中。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)、国際公認投資アナリスト(CIIA)、国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト(CFTe) 吉崎 達彦 双日総合研究所 シニアフェロー1984年 一橋大学卒業。日商岩井（現双日）入社。双日総合研究所副所長・チーフエコノミストなどを経て現職。2026年から大阪経済大学客員教授。その間、米ブルッキングス研究員、経済同友会調査役（代表幹事秘書）などを務める。 「Pictet Theatre LIVE（ピクテ・シアター・ライブ）」では、マーケット動向を始め資産運用に役立つ厳選されたコンテンツを投資のプロフェッショナルがお伝えします。 Pictet Theatre LIVE（ピクテ・シアター・ライブ）のお申し込みはこちら ピクテ・ジャパン株式会社のYouTubeチャンネル登録はこちら ピクテ・ジャパン株式会社のホームページはこちら Spotifyで聴く Apple Podcastで聴く #中間選挙 #AI株 #米国株 #株式投資 #世界情勢 #米中首脳会談 #ホルムズ海峡 #日本経済 #長期金利 #投資戦略 #吉崎達彦 #糸島孝俊 ■当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。■投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。■当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものですであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。■投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。■当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。 ピクテ・ジャパン株式会社金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第380号加入協会： 一般社団法人資産運用業協会、日本証券業協会※2026年4月1日、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会の合併により、一般社団法人資産運用業協会が発足しました。 審査番号：20261002-EDE488
